第117号（2022年3月） 株式市場研究会特集号
日本の株式取引施設間の代替性
—システム障害時のHFT等の行動と市場の分析
辰巳憲一（学習院大学名誉教授）
- 〔要 旨〕
-
2020年の６月１日にチャイエックス・ジャパン（以降Chi-Xと略）で，10月１日に東京証券取引所（以降東証と略）で，起こったシステム障害によって生じた２件の終日売買停止を事例に，開場していたジャパンネクスト証券（以降JNXと略）のミリ秒単位の個別データを使って，市場の代替がどのように果たされたかを分析する。終日売買停止公表などのイベントの時刻に基づき，１日を複数の時間区分に分ける。設けられた時間区分内における投資家の行動や市場成果を，異なる時間区分の間で，比較する方法を用いる。
投資家は，高速取引業者（以降HFTと略），JNX独自の指定流動性供給者（以降DLPと略），個人投資家と機関投資家等の４主体で，注文形態別データはFOK（Fill or Kill），Post-Only（ポスト・オンリー），IOC（Immediate or Cancel），デイ注文（Day Order）の現物取引と後２者の信用取引が利用可能である。終日売買停止公表の前後に投資家別注文形態別発注件数，約定率，キャンセル率に起こった変化を分析して，それらの影響を考察する。
ITサービスやサーバーの分野では国内首位で，金融・証券向けサービスが多い富士通の株価は，これらの証券システム障害に敏感に反応することが考えられ，分析の対象に取り上げる。
結論を要約すれば，終日売買停止公表直前と直後の間には変化が観測される。そして６月１日にはJNXはChi-Xの必要とされる代替を果たしたと言える。また10月１日にはHFTやDLPは東証のシステム障害でJNXから退避したが，JNXは機能したと言える。JNXは通常時東証の取引時間外となる時間帯で顕著な役割を果たした。
タグ
- 東京証券取引所
- チャイエックス・ジャパン
- HFT
- 市場の代替性
- 終日売買停止